『百聞は一見に如かず』である！

東京のリース業協会で「東日本大震災」の≪被災地視察旅行≫を企画し、今日現地に入った。仙台駅に降り立ち、貸し切りバスで先ずは石巻に向かった。仙台市内は、特に以前と変わった様子が見られなかったが、石巻に近づくにつれ様子が一変した。側道には、夥しいガレキが積み上げられ倒壊した建物や津波に押し流された車や信号機の残骸があちこちに残されていて、被害の大きさを改めて思い知らされたのだ。

石巻の中心部は、市民病院を残して（下の写真中央）見る影もなく、港の建物（下左）はスケルトンの如く筒抜けだった。石巻市は日本有数の良港であり、町づくりを急いで基幹産業である漁業の復活を早める事が急務であると実感した。次に、南三陸町に移動する行く道すがら仮設住宅（上の写真左）が至るところに確認できたが、傍らに土葬された仮の墓地が点在しており心が締めつけられる思いであった。また、大きな赤いどんがら(大きな円筒）が路傍に放置された様子が車窓から確認できたのが、上中央の「写真である。

南三陸町は、津波が7波襲い家屋の80％が流され1万８千人の住民の内、行方不明者を含めると約1万人近い命が失われたらしいという。テレビでよく見た光景が広がっており、無人と化した街並みは映像を通して見るより、異様な感じがするから不思議だ。そして、石巻よりガレキの片付けも進んでおらず、少し中に分け入って行った際、雛人形の台座らしきものを見つけた時には、堰が切れたように涙が溢れた。『筆舌に尽くし難い』とは、正にこの事だ。来てみて本当に良かった！今後も復興の礎に、少しでなれたらという思いを強くした視察の旅である。  

南アフリカのダーバンで開かれた国際オリンピック委員会で、2018年の冬季オリンピックの開催都市が韓国北東部の平昌（ピョンチャン）に決まった。ピョンチャンは、ソウルから車で約3時間の距離にあり、太白山脈の名山である五台山や竜平スキーリゾート（通称ドラゴンバレー）等が有り、自然が豊かで自然環境を楽しむ観光客が訪れるところだそうだ。過去、2010年、2014年の冬季オリンピックの開催地に立候補したが、いずれもカナダのバンクーバーとロシアのソチに、僅差で敗れていた。

アジアでの冬季五輪は７２年札幌、９８年長野に次いで３度目だが、日本以外では初めて開催となる。競合相手のミュンヘン（ドイツ）とアヌシー（フランス）に比べ、施設のコンパクト性に優った事に加え、92％という地元の絶大な支持率が大きな力になったようだ。最終プレゼンテーションでは李明博大統領が「政府の無条件の支援を保証しますので、私たちの夢を現実に変えてください」と力強く訴え、フィギュアスケートの女王、キム・ヨナも「アジアに冬季五輪を戻すときです」と英語で熱弁を振るった。今回はリーダーとヒロインの効果的なフォローもあって、多くの国から支持を得たようだが、開催地に選ばれた瞬間、キム・ヨナが感極まって涙を流したシーンをテレビは映し出していた。

韓国にとっては88年の夏季ソウル五輪に続く２度目の五輪開催。ただし２０年夏季五輪の招致に動きだした東京にとっては、アジアという地域性が大きな壁になる筈だ。同一年度開催だった夏冬五輪が分離された94年以降、2年の間隔で同一地域に五輪が巡ってきたのは欧州以外に例はない。最近、日本は韓国にプロゴルフや芸能、はたまた薄型テレビのシェアーで圧倒されているように思える。その上、オリンピックの開催でも夏冬は別として、先を越されてしまった。総面積は日本の約26％、総人口は約38％のこの大国？の≪キムチパワー≫に圧倒されている気がする。≪キムチパワーに負けるな！ジャパン≫である。

 　　　　　　　　　　　　　　　　＜李明博大統領と固い握手を交わすキム・ヨナ＞

パリで開催中の国連教育科学文化機関（ユネスコ）の世界遺産委員会は２４日、厳正なる審査の結果、日本が推薦した東京都の「小笠原諸島」の登録を正式に決定した。日本の自然遺産の登録は、平成１７年の「知床」（北海道）以来６年ぶり４件目である。ユネスコ諮問機関の国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）は今年５月、固有種に富む独自の生態系を高く評価し、小笠原を世界遺産に登録するようユネスコに勧告していたが、この効果も大きかったようだ。日本の自然遺産は白神山地（青森、秋田県）、屋久島（鹿児島県）、前述の知床に続き４カ所目である。

世界遺産の登録には、遺跡、景観、自然など、人類が共有すべき「顕著な普遍的価値」をもつ物件、即ち移動が不可能な不動産やそれに準ずるものが対象となっているようだ。従って、「顕著な普遍的価値」が失われたと判断された場合、もしくは条件付で登録された物件についてその後条件が満たされなかった場合に、削除される事がある。初めて抹消されたのは、2007年のアラビアオリックスの保護区（オマーン）である。ここは元々保護計画の不備を理由とするIUCNの「登録延期」勧告を覆して登録された経緯があったが、計画が整備されるどころか保護区の大幅な縮小などの致命的悪化が確認されたことや、オマーン政府が開発優先の姿勢を明示した事から、抹消が決まった。

また2009年にはドレスデン・エルベ渓谷（ドイツ）が抹消されている。これは、景観を損ねる橋が建設されたことによるものである。「小笠原」は、小笠原諸島の父島南西約１キロに浮かぶサンゴ礁でできた南の島である。白い砂浜にはカタツムリの化石が散らばり、岩が門のような形にえぐれてエメラルドブルーの海とつながった扇池がきらめく。小笠原の人気スポットだが、入島は１日１００人、最大２時間と厳しいルールが課せられているそうだ。一方、小笠原諸島の南端に位置する硫黄島は太平洋戦争の激戦地（硫黄島の戦い）として知られる。現在は自衛隊の基地が置かれ旧島民らの慰霊や基地施設の工事関係者を除いて、一般民間人の上陸は禁止されているという。

硫黄島いがいにも戦禍のの爪痕は、未だに残されているようで世界中の人々に戦争の悲惨さを知ってもらう上にも、今回の登録は意味が有るものだ。斯く言う私にとっても、是非訪れてみたい未踏の地である。

　　　　　　　　　　　　       ＜右：「硫黄島の戦い」で摺鉢山を制したアメリカ軍＞

最近よくテレビや新聞雑誌に、≪グローバリゼーッション≫という言葉が使われし、議論される事が多くなった。私が持っている辞書では、グローバル（global)即ち【世界全体にわたるさま。地球規模の。】は有ったが、≪グローバリゼーッション≫は見当たらなかった。要は「グローバル化」と言う事だろうが、「国際化」とは少し違うような気がする。1990年代の半ば迄、日本ではどちらかと言えば「国際化」というフレーズのほうが優勢で、≪グローバリゼーション≫という問題はあまり意識されなかった。

ところが、長引く不況や1998年のアジアにおける通貨・経済危機を経ることによって、資本主義経済の≪グローバリゼーション≫のもつ問題性が日本でも議論されることとなった。しかし、≪グローバリゼーション≫をめぐる日本での議論は、「経済のグローバリゼーション」という次元に偏っている。「グローバリゼーション」というプロセスは、決して経済のファクターだけに限られたものではない筈だ。

≪グローバリゼーション≫を定義すれば、地球上のある地点で生じた行為や決定や出来事が、そこから地理的には遠く離れた地点の行為や決定や出来事に対して直接的な影響や作用を及ぼすようになり、しかもそうした影響や作用がますます短時間のうちに及ぶようになるプロセスと言う事なるだろう。つまり、空間的な距離と時間的な距離はますます一致しなくなり、行為や決定や出来事は、情報通信技術の力を借りてしばしば瞬時にして地球上を駆けめぐる。

『東日本大震災』が瞬時に世界に伝わって多くの支援を受けたのも、日本の政治の貧困さを露呈したのも≪グローバリゼーッション≫が為せる技と言えよう。

今回の大震災の安否確認に、インターネットが大いに活躍したらしい。最近、ミクシィやツイッター、フェイスブックなどと聞きなれない言葉が、巷で飛び交っている。私にはよく理解できないが、「ソーシャルメディア」と言われる個々人が色んな人に情報を発信できるサービスが拡がっているらしい。一方、ネットを使える人と使えない人の格差がも拡がっているという。所謂、≪デジタル・デバイド≫（情報格差）というやつだ。ミクシィやツイッターを使いこなしている人は、約1500万人といわれているしフェイスブックは約250万人程度らしい。私自身、ブログを書く際や地図を検索する時、最新の映画作品をチェックする時など必ずネットで調べるが、未だツイッターやフェイスブックには染まって？いない。

かつて，オフィスにパソコンが導入され始めたころ，キーボードに触ったこともない私を含む中高年の管理職が悪戦苦闘していたのを思い出す。又、最初の頃目的もなく大きなパソコンを買ってみるという現象も、かつて起こった。そういう人たちの大半は，すぐに飽きてしまったかギブアップしたが、今や一家にパソコンが1台有るのが常識化した時代となった。しかし、高齢化社会にまっしぐらの我が国では、70歳以上ののネット利用率は約30％弱と極めて低い。又、総じて過疎地での利用率も都会に比べて低いという。

ネットは、世界の出来事を瞬時に知る事が出来るし、最近の中東諸国の政治的な変化もネットが起因していると思われる。パソコンがオフィスや家庭に驚異的なスピードで広まった1995年以降，インターネットの加速度的な普及と相まって、≪デジタル・デバイド≫が顕著になったが、ITの使い勝手の向上や学習環境の整備が進んだこともあって，今では≪デジタル・デバイド≫を叫ぶ風潮は目立たなくなってきた。しかし、技術の進歩とユーザーの世代交代が続く限り、≪デジタル・デバイド≫は広がるだろうし、情報統制をやっている中国や北朝鮮などでは更に顕著になっていく事だろう。